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産業医科大学 医学部 公衆衛生学教室 教授
松田 晋哉氏
2018年の診療・介護報酬同時改定によって、2025年に向けた医療と介護の改革はその具体的な道筋が示された。その上で、7年後に迫る2025年の到来に向け、医療・介護関係者はもとより、行政あるいは地域で暮らす住民についても、社会保障制度改革や地域包括ケアシステム確立への対応や理解、そして参加が求められてくる。今回は、2025年のあるべき医療の体制を各都道府県が示した「地域医療構想」において、構想策定に向けた政府専門調査会(医療・介護情報の活用による改革の推進に関する専門調査会)で中心的役割を担った、産業医科大学医学部公衆衛生学教授の松田晋哉氏に、地域医療構想や地域包括ケア実現に向けたビジョンと戦略を聞いた。
医療法人社団永生会 特別顧問
中村 哲生氏
2025年に向けた医療・介護改革シナリオは、2018年診療・介護報酬同時改定によってその道筋が示され、地域包括ケアの深化推進が求められている。その中で在宅医療の果たす役割は大きく、地域の診療所はもとより、急性期を担う医療機関までにも、在宅医療へのコミットメントが求められている。そこで今回は、在宅医療の黎明期に在宅医療に特化した診療所を運営。わずか3か月で100人の在宅患者を集患し、さらに近年では3000名以上の在宅患者を獲得するなどの実績をあげ、多くの医療機関の顧問を務めながら、全国各地で在宅医療に関する講演を行っている、医療法人社団永生会特別顧問の中村哲生氏に、在宅医療の過去、現在、そして地域包括ケアの実現をめざした未来について話を伺った。
国際医療福祉大学大学院 教授
武藤 正樹氏
2025年に向けての改革シナリオの大きなポイントとなる、2018年診療・介護報酬同時改定が、いよいよ目前に迫ってきた。今回改定は3回目の医療と介護の同時改定であり、しかもそこに医療計画と介護保険事業計画も交錯する、いまだかつてない「クロスロード」(十字路)である。医療報酬と介護報酬、医療計画と介護保険事業計画という、4つの道が交錯する2018年同時改定の向こうには、どのような未来図が示されているのだろうか? 今回は、国際医療福祉大学大学院教授の武藤正樹氏に、同時改定の要点や見立て、2025年そして2040年に向けたビジョンと戦略について、話を聞いた。
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