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日本におけるリハビリテーション医療・医学は、１９６０年代の黎明期から２０００年の回復期リハビリテーション病棟の創設などを経て、その技術と知識は大きな進歩を遂げた。その結果、日本のリハビリテーションの水準は、世界でもトップクラスと評されている。一方で東南アジアの親日国であるベトナムは、急速な高齢化社会を迎えるなかで、一層のリハビリテーション医療・医学の進展が求められている。今回はベトナムリハビリテーション学会長で、ハノイ医科大学リハビリテーション科長のカオ・ミン・チャウ氏に、ベトナムにおけるリハビリテーションの現状や課題、問題解決への展望などについて話を聞いた。

ベトナムリハビリテーション学会長
ハノイ医科大学リハビリテーション科長
CAO MINH CHAU( カオ・ミン・チャウ)氏

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会
理事長　久保　俊一 氏

リハビリテーション科専門医の位置づけもなくセラピストも少ない時代を経て、我が国は計画的に専門医やセラピストを養成。全国各地で回復期リハビリテーション病棟が整備され、世界を代表する水準にまで飛躍的な発展を遂げてきた。その変遷において公益社団法人日本リハビリテーション医学会は、健康寿命の延伸に重要な役割を果たし、リハビリテーション医学・医療の質向上と標準化、教育の充実や研究の推進に尽力してきた。そこで今回の巻頭インタビューでは、公益社団法人日本リハビリテーション医学会理事長の久保俊一氏に、我が国のリハビリテーションの現状と将来について話を聞いた。

つしま医療福祉グループ　代表
対馬　徳昭 氏

1953年北海道美唄市生まれ。1983年社会福祉法人札幌栄寿会（現社会福祉法人ノテ福祉会）設立。1989年日本福祉学院開校。1993年学校法人つしま記念学園（現学校法人日本医療大学）設立。2000年財団法人老齢健康科学研究財団（現つしま医療福祉研究財団）会長就任。2013年グループ名を「つしま医療福祉グループ」に変更。一般社団法人日本認知症ケア学会評議員、社会福祉法人の在り方等に関する検討会（厚生労働省）構成員、社会保障審議会臨時委員（福祉部会）、一億総活躍国民会議民間議員等。

JMAグループ　最高経営責任者
社会医療法人ジャパンメディカルアライアンス 理事長
谷口　佳浩 氏

ＪＭＡグループは、埼玉県・神奈川県・静岡県において、地域に密着した総合的ヘルスケアサービスの提供に努めている。また昨年４月には、地域医療連携推進法人『さがみメディカルパートナーズ』を設立した。今回の巻頭インタビューでは、ＪＭＡグループの最高経営責任者である谷口佳浩氏に、急速に進む高齢社会や社会保障を支える上での厳しい財政状況、医療を取り巻く社会的背景が大きく変化するなかでのビジョンと戦略について話を聞いた。

社会福祉法人はぴねす福祉会
理事長 長野　文彦氏

超少子高齢社会の進展に伴い、我が国は深刻な人材不足に陥り、その影響は経済や地域社会に大きな影を落としている。その結果、国は慎重だった外国人労働者の受け入れ方針を大きく転換し、昨年４月に特定技能を創設。介護分野においても、多様な在留資格での受け入れが可能になってきた。そこで、令和２年最初の巻頭インタビューでは、全国に先駆けて、外国人介護人材の受け入れに積極的に取り組んできた社会福祉法人はぴねす福祉会理事長の長野文彦氏に、今後のビジョンと戦略について話を聞いた。

財務省主計局　主計官
八幡　道典 氏

消費増税が一段落し、社会保障費の負担と給付のバランスの回復に向けて、財務省はこれから具体的な提案をしていくという。その骨格をなすのが社会保障制度の全世代型への転換である。介護保険制度創設時に厚生労働省に出向し、その後も厚生労働行政担当主査を務めた八幡道典氏は、今年７月に主計官に就任し、厚生労働行政を担当。財政面から社会保障制度改革の道筋をどう描いているのか。見解を尋ねた。

医療法人芙蓉会 代表
一般社団法人日本遠隔医療介護協会 理事長
前田　俊輔 氏

　医療におけるＡＩの活用や遠隔医療の導入、臨床におけるＩＣＴの活用とその普及による医療や介護の質や効率化の向上は、人口減少による人材不足が加速化する我が国において、喫緊の課題となっている。そこで今月の巻頭インタビューでは、厚生労働科学研究などで検証が進む「バイタルスコアリング法」をコアテクノロジーとした遠隔健康管理システム「安診ネット」シリーズを開発した医療法人芙蓉会の代表で、日本遠隔医療介護協会の理事長を務める前田俊輔氏に、医療・介護分野における遠隔医療やＡＩ、ＩＣＴの将来を見据えた、今後のビジョンについて話を聞いた。

厚生労働省 保険局 医療課長
森光　敬子 氏

中央社会保険医療協議会で２０２０年度診療報酬改定の議論が第一ラウンドを終えた。今回改定では新たな検討課題に、医師の働き方改革と先端技術の導入が加わる。医療需要と医療資源の地域格差が拡大していく過程で、報酬体系をどう組み立てていくのか。今秋から始まる中央社会保険医療許議会の第二ラウンドの見通しを含めて、厚労省保険局医療課長の森光敬子氏に尋ねた。

駐日モンゴル国大使館
特命全権大使
ダンバダルジャー・バッチジャルガル 氏

１９９０年の民主化を機に、モンゴルは日本からのＯＤＡ（政府開発援助）で様々なインフラ投資を行ってきたが、今後は互恵的な経済関係に向かうという。技能実習制度では送り出し国として日本に人材を送り出し、特定技能でも二国間協定を結ばれ、第一回の特定技能試験が11月に予定されている。そこで駐日モンゴル国大使館 特命全権大使のダンバダルジャー・バッチジャルガル氏に、対日関係の成果と課題を尋ねた。

一般社団法人　全国デイ・ケア協会
会長
近藤　国嗣 氏

リハビリテーションはたんなる機能訓練から活動向上と社会参加に資する方向へと舵を切った。次の主な課題は医師の関与強化を含め、医学的根拠のあるリハビリをいかにして提供していくか。全国デイ・ケア協会の新会長に就任した近藤国嗣氏（東京湾岸リハビリテーション病院院長）に、リハビリ提供体制の問題点や改革の流れを尋ねた。