私のVisionと経営戦略｜HMS│保健・医療・福祉サービス研究会│セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行

★★「Visionと戦略」最新号の紹介

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私のVisionと経営戦略

【2020年9月号】来るべき公益資本主義の時代環境に適応して生き残る経営戦略

新型コロナウイルス感染症の猛威はいまだ止まず、再び地域での医療崩壊の危険が目の前の現実として迫っている。一方で病院や施設のリーダーは、２０２５年問題の先にある、２０４０年問題を見据えつつ進められる国の社会保障政策に対応しながら、地域での生き残りをかけた経営のかじ取りをしていかなければならない。そこで今回は、40年以上に亘って病院経営の最前線に立ち、大規模法人としては初めて、経済産業省の健康経営優良法人ホワイト５００認定で上位10％にランクインした、ホロニクスグループ代表の谷幸治氏に、その経営に対するビジョンと戦略について話を聞いた。

ホロニクスグループ代表
谷　幸治氏

【2020年８月号】コロナで露呈した医療の課題　デジタル化と臨床研究が脆弱

医療法人社団鉄祐会理事長　
株式会社インテグリティ・ヘルスケア
代表取締役会長
武藤真祐氏

保険医療事業の枠を超え、ＩＴベンチャーを設立するなどヘルスケア全般に事業領域を拡大する医師が増えている。〝医業のイノベーション〟と言えるだろう。そのひとり、武藤真祐氏は訪問診療で実績を築く一方でシンガポールに現地法人を設立してＩＴシステムを開発。アジア各国の医療機関のＩＴ化を導いている。日本の医療制度や医療のＩＴ化について、見解を伺った。

【2020年7月号】本人と家族の願いを成就２０００名超を在宅で看取る

医療法人社団彩黎会理事長
ホームオン・クリニックつくば院長

２００２年に訪問診療専門クリニックを開院して以降、19年間に２０００名以上を看取ってきた平野国美医師。在宅医療を広く世間に啓発した自著『看取りの医者』はロングセラーとなり、中学校道徳科の教科書『自分を考える』に転載され、中学校の「いのちの授業」で講義も行う。13年に住宅型有料老人ホーム、19年には看護小規模多機能型居宅介護（以下、看多機）の開設にも参画し、茨城県南エリアの在宅医療を主導している。訪問診療のフィールドから見えてきた在宅医療や高齢者ケアのあり方、死生観の変遷について独自の考察を語った。

【2020年6月号】「介護のブランド化」を武器に厳しい競争の時代を勝ち抜く

一般社団法人日の出医療福祉グループ
代表理事
大西壯司氏

団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる２０２５年問題、そして少子高齢化がピークアウトした後の２０４０年問題も視野にいれ、さらなる地域包括ケアの充実と整備が求められている。そのような中、一般社団法人日の出医療福祉グループは、兵庫県を中心に１４４事業所を展開。社員数２９２３名、グループの総売上１３３億と兵庫県内では最大規模の医療福祉グループに成長し、大きな注目を集めている。今回の巻頭インタビューでは、同グループの代表理事である大西壯司氏に、措置の時代からスタートし、介護保険制度施行後、施設介護から在宅介護への大きな事業転換も成功させた独自の事業経営と、２０４０年も見据えたビジョンと戦略について話を聞いた。

【2020年5月号】高い専門性を持つ人材を育てベトナムのリハを支える

日本におけるリハビリテーション医療・医学は、１９６０年代の黎明期から２０００年の回復期リハビリテーション病棟の創設などを経て、その技術と知識は大きな進歩を遂げた。その結果、日本のリハビリテーションの水準は、世界でもトップクラスと評されている。一方で東南アジアの親日国であるベトナムは、急速な高齢化社会を迎えるなかで、一層のリハビリテーション医療・医学の進展が求められている。今回はベトナムリハビリテーション学会長で、ハノイ医科大学リハビリテーション科長のカオ・ミン・チャウ氏に、ベトナムにおけるリハビリテーションの現状や課題、問題解決への展望などについて話を聞いた。

ベトナムリハビリテーション学会長
ハノイ医科大学リハビリテーション科長
CAO MINH CHAU( カオ・ミン・チャウ)氏

【2020年４月号】「活動を育む医学」としてのリハビリテーションの使命

公益社団法人日本リハビリテーション医学会
理事長　久保　俊一氏

リハビリテーション科専門医の位置づけもなくセラピストも少ない時代を経て、我が国は計画的に専門医やセラピストを養成。全国各地で回復期リハビリテーション病棟が整備され、世界を代表する水準にまで飛躍的な発展を遂げてきた。その変遷において公益社団法人日本リハビリテーション医学会は、健康寿命の延伸に重要な役割を果たし、リハビリテーション医学・医療の質向上と標準化、教育の充実や研究の推進に尽力してきた。そこで今回の巻頭インタビューでは、公益社団法人日本リハビリテーション医学会理事長の久保俊一氏に、我が国のリハビリテーションの現状と将来について話を聞いた。

【2020年3月号】生産年齢人口が減少する今生き残りをかけて時代を読む

つしま医療福祉グループ　代表
対馬　徳昭氏

1953年北海道美唄市生まれ。1983年社会福祉法人札幌栄寿会（現社会福祉法人ノテ福祉会）設立。1989年日本福祉学院開校。1993年学校法人つしま記念学園（現学校法人日本医療大学）設立。2000年財団法人老齢健康科学研究財団（現つしま医療福祉研究財団）会長就任。2013年グループ名を「つしま医療福祉グループ」に変更。一般社団法人日本認知症ケア学会評議員、社会福祉法人の在り方等に関する検討会（厚生労働省）構成員、社会保障審議会臨時委員（福祉部会）、一億総活躍国民会議民間議員等。

【2020年2月号】素晴らしき国民皆保険制度を次世代へ繋いでいくために

JMAグループ　最高経営責任者
社会医療法人ジャパンメディカルアライアンス理事長
谷口　佳浩氏

ＪＭＡグループは、埼玉県・神奈川県・静岡県において、地域に密着した総合的ヘルスケアサービスの提供に努めている。また昨年４月には、地域医療連携推進法人『さがみメディカルパートナーズ』を設立した。今回の巻頭インタビューでは、ＪＭＡグループの最高経営責任者である谷口佳浩氏に、急速に進む高齢社会や社会保障を支える上での厳しい財政状況、医療を取り巻く社会的背景が大きく変化するなかでのビジョンと戦略について話を聞いた。

【2020年1月号】外国人材の考え方や生活習慣多様性を理解し能力を活かす

社会福祉法人はぴねす福祉会
理事長長野　文彦氏

超少子高齢社会の進展に伴い、我が国は深刻な人材不足に陥り、その影響は経済や地域社会に大きな影を落としている。その結果、国は慎重だった外国人労働者の受け入れ方針を大きく転換し、昨年４月に特定技能を創設。介護分野においても、多様な在留資格での受け入れが可能になってきた。そこで、令和２年最初の巻頭インタビューでは、全国に先駆けて、外国人介護人材の受け入れに積極的に取り組んできた社会福祉法人はぴねす福祉会理事長の長野文彦氏に、今後のビジョンと戦略について話を聞いた。

【2019年12月号】全世代型社会保障への転換現役世代の負担軽減が必要

財務省主計局　主計官
八幡　道典氏

消費増税が一段落し、社会保障費の負担と給付のバランスの回復に向けて、財務省はこれから具体的な提案をしていくという。その骨格をなすのが社会保障制度の全世代型への転換である。介護保険制度創設時に厚生労働省に出向し、その後も厚生労働行政担当主査を務めた八幡道典氏は、今年７月に主計官に就任し、厚生労働行政を担当。財政面から社会保障制度改革の道筋をどう描いているのか。見解を尋ねた。