私のVisionと経営戦略｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）

公益社団法人日本栄養士会 会長
神奈川県立保健福祉大学 学長
中村 丁次 氏

近年の診療報酬や介護報酬の改定では栄養関連の評価が拡大し、専門職としての管理栄養士・栄養士への期待が高まっている。一方で、欧米とは異なる道のりを歩んできた我が国における栄養学や職業としての管理栄養士・栄養士のしくみと実践は、栄養問題に取り組むアジアや欧米の国々からの注目を集めている。そこで、日本における学問そして臨床としての栄養学をけん引してきた、公益社団法人日本栄養士会会長の中村丁次氏に、日本そして世界の臨床栄養の歩みと、これからの課題について話を聞いた。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社
専務執行役員 / 調査・開発本部副本部長
南雲 岳彦 氏

タリン工科大学客員教授、ロイヤルメルボルン工科大学シニア・フェローとして、南雲岳彦氏は、先進的なデジタルガバメントやスマートシティづくりを進めてきたエストニアやメルボルンの実情に精通している。いずれも単に利便性や効率性の追求ではなく、何よりも住民の幸福の実現を主眼に据えている。一般社団法人スマートシティ・インスティテュートの運営も手掛けている南雲氏に、スマートシティの本質を尋ねた。

株式会社BiPSEE　代表取締役CEO
日本内科学会認定医／日本心療内科学会認定登録医
松村 雅代 氏

新型コロナウイルス感染症のパンデミックにおいて、医療や介護を含めた社会全体の様相は、大きな変革を求められている。ウィズコロナ・アフターコロナの時代を見据えた医療や介護の世界を考える上で、今、大きな注目を集めているのが、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）に代表される、デジタル機器を使った治療である。そこで、ＶＲ技術を用いたデジタル治療機器を開発する株式会社BiPSEE代表取締役CEOで医師の松村雅代氏に、グローバルな視点から、デジタル治療のこれまでとこれからについて話を聞いた。

参議院議員
全国老人福祉施設協議会　常任理事
社会福祉法人旭生会 会長
そのだ 修光 氏

コロナ禍の出口がいまだはっきりと見えないなか、第二次岸田内閣は成長と分配を掲げ、「看護、介護、保育、幼稚園などの現場で働く方々の収入の引き上げは最優先の課題」とし、処遇改善のための給与引き上げを打ち出した。一方で、その対象から漏れる介護職や看護師、ケアマネジャー等の処遇改善が新たな課題ともなっている。地域包括ケアシステム完成となる２０２５年を目の前に、我が国の医療や介護など社会保障が直面する現状と課題、そして展望について、政治家として介護保険制度施行に尽力し、社会福祉法人の会長として介護現場の実情にも詳しい、参議院議員のそのだ修光氏に話を聞いた。

九州大学 都市研究センター長・主幹教授・工学研究院教授
馬奈木 俊介氏

　いまや世界共通の課題になったSDGｓ（持続可能な開発目標）の社会実装。だが、国レベルでは思惑が錯綜して、推進は容易でない。この隘路を突破するために、自治体や企業で成功事例をつくって学術論文で海外に成果を発表し、世界標準モデルを創出する。この遠大な事業を進めている馬奈木俊介氏に、進捗状況を聞いた。

ＳＯＭＰＯケア株式会社
代表取締役社長
遠藤 健 氏

資本力を背景にＭ＆Ａを繰り返して、実質５年で介護業界トップに躍り出た――ＳＯＭＰＯケアに対しては、こんな見方もあるが、いかにも皮相的である。異質な企業文化の統合、離職率の低下、処遇改善、先端機器の開発、人材育成など多くの改革・改善に取り組んで業績に直結させたのだ。その核心と今後の重点戦略について、ＳＯＭＰＯケアの前身から社長として率いてきた遠藤健氏に聞いた。

厚生労働省　保険局
医療課長
井内 努 氏

２０２０年度診療報酬改定に向けて、中央社会保険医療協議会の議論が第２ラウンドに入った。新型コロナウイルス感染症対応として、診療報酬の特例措置が運用されるなど、変則的な対応が続く中、どんな方針で改定作業に臨んでいるのか。この作業を仕切る井内努氏に聞いた。

株式会社ＡＩメディカルサービス
代表取締役ＣＥＯ
多田 智裕 氏

“AI後進国”とも言われる日本で例外的に世界のトップを走る内視鏡AI。その研究開発を進める多田智裕医師は、ただともひろ胃腸科肛門科を経営する一方で、内視鏡AIの研究開発型企業を設立。がん研有明病院や東京大学病院など国内の病院80施設以上と提携してデータを収集し、2022年春の薬事承認をめざす。内視鏡AIの可能性と事業構想について多田氏に聞いた。

CAPS株式会社　代表取締役
CAPSグループ共同代表
鶴谷 武親 氏

年中無休で夜９時まで診療（※）する「キャップスクリニック」をチェーン展開。CAPSグループである医療法人社団ナイズは東京、埼玉、千葉、神奈川に１０カ所を開設し、中長期には首都圏に計１５０カ所を開設する構想だ。各クリニックとも休日と夜間の診察によって、プライマリーケア実現に向けたインフラ整備をめざしている。グループの共同代表として経営を主導する鶴谷武親氏は、ベンチャー企業８社の社長や取締役を務め、大学院で教鞭をとる。クリニック経営のあり方を聞いた。※一部クリニックを除く

医療法人タピック
理事長
宮里 好一 氏

医療介護分野を公的保険事業にとどめると、社会保障費の抑制から事業の先行きは不透明である。しかし海外市場までを視野に広げ、地域づくりに関わる関連事業を推進すれば、先行きの見通しは逆転する。これを実践している医療法人タピック理事長の宮里好一氏に着眼点を聞いた。