過去のイベントレポート｜セミナー、研修会開催、講師派遣、医療福祉施設の運営指導、コンサルティング、医療福祉経営情報誌発行なら、保健・医療・福祉サービス研究会（HMS）
現在64件の情報があります。
- 「医療福祉業界のトップリーダーが語る 2024年以降のビジョンと戦略」
- 「我が国の医師数の将来展望と どうなる病院の今後の医師確保対策」
- 「認知症基本法と予防・治療の最前線、認知症ケアのブランディングを探る」
- 「栄養マネジメントの充実と危機的な給食部門の再構築を探る」
- 「医師の働き方改革に寄与するNP（ナースプラクティショナー）の制度創設を探る」
- 「医療的ケア児支援拡充の課題と2024年診療・介護・障害における制度・報酬改革を探る」
- 「地域包括支援センターへの期待とDX時代の地域連携のあり方を探る」
- 「2024年制度・報酬大改革に向けた通所介護の新経営戦略を探る」
- 「かかりつけ医機能報告制度の創設による機能の充実・強化がもたらす我が国の医療提供体制の将来」
- 『医療福祉業界のトップリーダーが語る2023 年以降のビジョンと戦略』
- 『地域包括ケア病棟は、2040 年に向け地域包括ケアシステムの「核」となれるか』
- 『施行から10 年を迎えた定期巡回・随時対応型訪問介護看護の現状と将来』
- 『2040年の地域医療の大きな柱となる在宅医療!!』
- 『地域包括ケアの実現に求められる 在宅医療の整備拡充とその将来』
- 『訪問看護ステーションの経営管理と 多機能化の推進を探る』
- 『地域包括ケアシステムの「要」として 躍進する訪看ステーション経営と将来を探る』
- 『スタートした社会福祉連携推進法人の動向を探る』
- 『診療・介護報酬改定で評価高まる 管理栄養士業務の現状と課題を探る』
- 『２１年改定で赤字脱却できるか居宅介護支援事業所の経営どうなる介護保険制度改正によるケアプラン有料化』
- 『欧米のNPを参考に制度創設から7年目を迎えた特定看護師の現状とその将来を探る』
- 「2022年診療報酬改定の見通しと先手必勝の経営戦略を探る」
- 「医療福祉業界のリーダーが語る2022年のビジョンと戦略」
- 「成果を築く採用・定着実現の人事戦略」
- 「外来機能報告制度と22年診療報酬改定の議論の進捗」
- 「加速する医療AIの開発・運用と激変する医療現場の将来」
- 「介護分野のIoT・ICT・AI・ロボットの普及状況と今後の課題を探る」
- 「詳報! 改正医療法と今後の医療経営」
- 「専門性発揮で成果を築く失語症デイの経営と失語症リハビリの将来を探る」
- 「高齢者の尊厳の保持をめざした21年改定をチャンスにユニットケアにおける個別ケアと自立支援の推進を探る」
- 「義務化されたBCP（事業継続計画）の効果的な準備と策定の進め方を探る」
- LIFE(CHASE・VISIT）の本格運用はいかに。これからの新たな介護事業経営を探る
- 「2021年介護報酬改定と 改定を経営刷新に生かす介護事業経営」
- 「コロナ禍における介護業界の雇用動向を探る」
- 「2021年介護報酬改定と通所リハビリテーションの今後の経営戦略」
- 「認知症ケアのブランディングとこれからの介護事業経営を探る」
- 「21年改定に向けた老健施設の対応とこれからの経営戦略を探る」
- 「骨太方針2020と医療介護のDX戦略を探る」
- 「新型コロナ禍に伴う医療・介護・障害事業の経営悪化と融資・支援金（補助金・給付金・助成金・交付金他）の活用策」
- 「コロナ禍で利用拡大するオンライン診療の将来を展望する」
- 「青山メディカルグループにおける 外国人材の質と教育システムを探る」
- 「2021年介護報酬改定を展望し、 成長発展する老健施設の経営を探る」
- 「看多機の看取りの動向とその実際を探る」
- 「超高齢社会において地域医療の中心軸となる地域包括ケア病棟の躍進と新たな経営を探る」
- 2020年診療報酬改定にともなう“先手必勝”の準備対応と業績を築く病院経営
- 2020年診療報酬改定の見通しと “先手必勝”の経営戦略を探る
- 「入国が相次ぐ外国人介護人材は介護業界の救世主となれるのか」
- 9月7日（土）・8日（日）「包括報酬型在宅サービス事業者大会」
- 【徹底討論】「加速する通所リハ・通所介護の再編と通所リハの将来を探る」
- 2019年8月24日（土）「2040年ビジョンと地域包括ケアシンポジウム」
- 2019年9月『支援相談員配置数評価後の老健施設現場の変化を探る』
- 2019年6月15 日（土）『特定技能制度活用と外国人材確保の新人事略シンポジウム』
- 2019年 4月21日（日）2020年診療報酬改定と病院経営シンポジウム
- 2019年4月 『大好きな北杜で最期まで！』
- 2019年3月3日（日）【HMS政策研究集会】特定技能施行と外国人材雇用シンポジウム
- 2019年1月27日(日)看多機座談会「地域包括ケア実現に貢献する看多機の機能とその将来」
- 2019年1月27日(日)『制度・報酬改革と医療福祉経営シンポジウム』
- 2018年12月16日（日）「外国人労働者受け入れ拡大と医療介護経営シンポジウム」
- 2017年5月26日(金)介護職外国人採用支援フェア〜株式会社メディパスの取締役・事業本部長小田弘氏にフェアについてお話を伺いました〜
- 2017年4月『財政再建の道のりに秘策なし 歳出減・税収増の王道あるのみ』国立大学法人一橋大学 国際・公共政策大学院 経済学研究科 佐藤主光氏
- 2017年3月20日(月) 東京大学名誉教授 上野千鶴子氏ご講演
- 2016年8月22日(月) カマチグループ「医療連携会」開催
- 2016年5月29日(日) 地方創生と地域包括ケアシンポジウム
- 2016年5月28日(土) 2018年制度・報酬改革と医療介護経営シンポジウム
- 2016年5月17日(火) 地域医療・包括ケアビジョンと地域医療連携推進法人創設セミナー
「介護分野のIoT・ICT・AI・ロボットの普及状況と今後の課題を探る」
〜介護現場の生産性の向上に向け、記録のＩC T 化から介護ロボット・A I ケアプランまで
さまざまな機能が開発、登場している。これらの普及状況、効果はいかに〜〜
超高齢化と少子化、さらに労働人口が減少する我が国では、介護ニーズの増大、その複雑化・多様化、慢性的な人材不足への対応策が求められ、国は2040年を展望し『誰もがより長く元気に活躍できる社会の実現』を掲げ、医療・福祉サービスにおいてはIoT・ICT・AI・ロボット等の実用化による生産性の向上を進めている。
そこで、Visionと戦略９月号では、厚生労働省担当官、研究者、先進事業者にIoT・ICT・AI・ロボットの普及状況や課題、その取り組みの実際について伺い取りまとめたので、報告する。
※記事中の役職名は取材当時のもの
Visionと戦略9月号特集PDFはこちら
「詳報! 改正医療法と今後の医療経営」
〜外来機能報告や医師の働き方改革、
何から手をつけるべきか〜
改正医療法が成立し、外来機能報告制度が来年4月1日に、医師の働き方改革や医療計画の見直しは2024年4月1日に施行される。病床機能再編支援事業は即日施行されており、再編統合に伴う費用の補助が恒久化された。今回の制度改正により、国の進める地域医療構想と医師の働き方改革、医師の偏在対策の三つの政策の柱が促進されることになる。
今回の制度改正は今後の医療経営にどのように影響するのか。Visionと戦略８月号特集では、これから施行されるそれぞれの施策を紐解き、検証した。
※記事中の役職名は取材当時のもの
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「専門性発揮で成果を築く失語症デイの経営と失語症リハビリの将来を探る」
〜５０万人ともいわれる失語症者の数に対し、
言語リハビリテーションの提供体制が依然として薄く、全国で整備促進が急がれる〜
今日、脳卒中や頭部外傷等により、脳の言語野が損傷して起こる言語障害の失語症患者は全国に50万人とも言われている。失語症は考えや意思を言葉の形にすること、聞こえた声を言葉として認識し、意味を理解することの両方が困難となるばかりか、音声言語のみならず読み書きも阻害されるので、筆談や文字盤を指すことも困難になると言われている。しかも障害の程度や種類も様々で、その対応には専門性が求められるが、長期間の専門的な機能訓練により回復が期待できる。そして病院での治療後、専門家チームの安定的な機能訓練の提供を可能にしたのが失語症デイであるが、その数はまだまだ不足し、全国で整備促進が急がれる。
そこでVisionと戦略７月号では、失語症リハビリの研究者、先進的に取り組む病院・事業所に現状と課題について伺い取りまとめたので、その内容を報告する。
※記事中の役職名は取材当時のもの
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「高齢者の尊厳の保持をめざした21年改定をチャンスにユニットケアにおける個別ケアと自立支援の推進を探る」
〜 改めて個別ケアにおけるユニットケアの優位性と
個別ケアと自立支援の先進施設の実践に学ぶ〜
2021年介護報酬改定は、介護保険の理念である高齢者の尊厳の保持と自立支援を促進する改定となった。これは高齢者の尊厳をめざし取り組まれてきたユニットケアにおける個別ケア推進を後押しするものとも考えられる。
そこで「Ｖisionと戦略」６月号では、「ユニットケアにおける個別ケアと自立支援の推進を探る」をテーマに、厚生労働省、介護給付費分科会委員、団体、研究者、先進施設にユニットケア推進における課題やその取り組みの詳細を伺い取りまとめたので、報告する。
※記事中の役職名は取材当時のもの
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「義務化されたBCP（事業継続計画）の効果的な準備と策定の進め方を探る」
〜いつ発生するかわからない新種の感染症や自然災害等
急がれるBCP（事業継続計画）策定を早期に取り組み、有事に備える事業経営〜
2021年介護報酬改定において、大きな改革推進の一つとして注目を集める感染症や災害対応に向けた
BCP（事業継続計画）策定は3年間の猶予が設けられているが、実は最も優先すべき事案である。３.１１
をはじめ近年多発する自然災害を被った行政、公共施設、医療福祉施設などは、既にBCP（事業継続計
画）策定が進んでいる。しかし、教訓から準備するのではなく「備えあれば憂いなし」で、その事前整備
こそが重要となる。
そこで、「Ｖisionと戦略」５月号では「義務化されたBCP（事業継続計画）策定の効果的な準備と策
定の進め方を探る」をテーマに、厚生労働省の政策立案担当官、コンサルタント、実際にBCPを策定後
の定期的な教育訓練を行う介護事業者に、BCP（事業継続計画）策定に向けた準備や取り組みの実際を
伺い、その内容をとりまとめたので報告する。
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